訪問リハビリを受けることができる条件とは?4つの要件と例外

「訪問リハビリって、どんな人なら受けられるの?」「通院できる人でも使えるの?」——訪問リハビリの利用を考える家族や、新しく相談を受けたケアマネジャー、事業所の相談員からよく聞かれる質問です。
結論からいうと、介護保険の訪問リハビリは、①要介護・要支援の認定を受けている、②通院が困難(または訪問の必要性がある)、③事業所の医師が必要と認めて指示する、④ケアプランに位置づけられているという4つの条件がそろうと利用できます。この記事では、それぞれの条件の中身と、例外的に利用できるケース、医療保険の訪問リハビリとの違いを、厚生労働省の基準や自治体資料をもとに整理します。
- 介護保険の訪問リハビリを受けられる4つの条件
- 「通院が困難」の考え方と、通院できる人が使える例外
- 40〜64歳の人が利用できる条件(特定疾病)
- 医療保険の訪問リハビリとの違い
- 利用開始までの流れと、相談先
訪問リハビリを受けることができる条件は4つ
介護保険の訪問リハビリテーションは、通院が困難な利用者に対して、事業所の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が、計画的な医学的管理を行っている事業所の医師の指示にもとづいて行うサービスです。利用するための条件を整理すると、次の4つになります。
| 条件 | 内容 |
|---|---|
| ① 要介護・要支援の認定 | 要介護1〜5、または要支援1・2の認定を受けている |
| ② 通院が困難 | 通院や通所サービスでは同様のリハビリが受けられない(例外あり) |
| ③ 医師の指示 | 訪問リハビリ事業所の医師が診療し、必要性を認めて指示する |
| ④ ケアプランへの位置づけ | ケアマネジメントの結果、必要と判断され、ケアプランに位置づけられる |

4つ全部そろわないと使えないんですか?

介護保険で使うなら基本的には全部必要だよ。特に見落とされやすいのが③の医師の指示。かかりつけ医が「リハビリを受けたほうがいい」と言っても、訪問リハビリ事業所の医師の診療と指示がなければ始められない。例外の扱いもあるけど、減算になる点は押さえておこう。
条件①要介護・要支援の認定を受けている
介護保険の訪問リハビリは、要介護1〜5、要支援1・2の認定を受けた人が利用できます。要支援の人は「介護予防訪問リハビリテーション」として利用します。
- 65歳以上(第1号被保険者):原因を問わず、要介護・要支援の認定を受ければ利用できる
- 40〜64歳(第2号被保険者):脳血管疾患、関節リウマチ、パーキンソン病関連疾患など、加齢に伴う16種類の特定疾病が原因で認定を受けた場合に利用できる
- 事業対象者:基本チェックリストで事業対象者となった人は、総合事業のサービスは使えるが、介護予防訪問リハビリは利用できない
認定を受けていない場合は、市町村の窓口や地域包括支援センターで要介護認定を申請するところから始めます。
条件②通院が困難な人(例外あり)
訪問リハビリの対象は「通院が困難な利用者」です。この趣旨について、自治体の集団指導資料では、通院や通所系サービスで同様のサービスが受けられるのであれば、通所系サービスを優先すると説明されています。
通院できる人でも利用できる例外
一方で、通院が困難でなくても、ケアマネジメントの結果、必要と判断された場合は訪問リハビリを利用できます。代表的な例が、通所リハビリだけでは自宅内のADL(日常生活動作)の自立が難しく、家屋の状況を確認しながらリハビリを行う必要がある場合です。
| 状況 | 訪問リハビリの利用 |
|---|---|
| 寝たきりや重度の障害で外出が難しい | ○ 通院困難として対象 |
| 通院はできるが、自宅の浴室・トイレでの動作に課題がある | ○ ケアマネジメントで必要と判断されれば対象 |
| 退院直後で、自宅環境での練習や環境調整が必要 | ○ 必要性を整理すれば対象になりやすい |
| 通院や通所リハビリで同じ内容のリハビリが受けられる | △ 通所系サービスが優先 |
通院できる人に訪問リハビリを提供する場合は、「なぜ自宅で行う必要があるのか」をケアプランと訪問リハビリ計画に明記しておきましょう。運営指導でも必要性の根拠が確認されます。
条件③訪問リハビリ事業所の医師の指示
訪問リハビリは、事業所の医師の診療にもとづいて計画を作成し、その医師の指示のもとで実施します。訪問リハビリ費は、その医師の診療の日から3月以内に行われた場合に算定します。医師は、リハビリの目的に加えて、開始前・実施中の留意事項、中止の基準、負荷などのうち1つ以上を指示します。
事業所の医師が診療できない場合
事業所の医師がやむを得ず診療できない場合は、ほかの医療機関の医師から情報提供を受けて計画を作成し、訪問リハビリを提供することもできます。ただしこの場合は1回につき50単位の減算(診療未実施減算)となります。なお、入院中にリハビリを受けていた人が、入院先の医療機関から情報提供を受けて退院後1か月以内に利用する場合は、この減算は適用されません。
条件④ケアプランに位置づけられている
介護保険のサービスは、ケアマネジャー(要支援の場合は地域包括支援センターなど)が作成するケアプランにもとづいて利用します。訪問リハビリも、ケアマネジメントの結果、必要と判断されてケアプランに位置づけられることが条件です。
訪問リハビリ計画は、すでにケアプランがある場合はその内容に沿って作成しなければならないとされています。本人・家族の希望、主治医の意見、ケアマネジャーのアセスメント、訪問リハビリ事業所の医師の判断がそろってはじめて、利用が決まります。
医療保険の訪問リハビリを受けられる条件
訪問リハビリには、介護保険のほかに医療保険で受ける方法もあります。ただし、要介護・要支援の認定を受けている人は、原則として介護保険の訪問リハビリが優先されます。
| 対象 | 使う保険 |
|---|---|
| 要介護・要支援の認定を受けている人 | 原則として介護保険。急性増悪などで一時的に頻回の訪問リハビリが必要な場合は、6月に1回・14日間に限り医療保険 |
| 認定を受けていない人(40歳未満、特定疾病以外の40〜64歳など) | 通院が困難で、医師が必要と判断すれば医療保険 |
医療保険の訪問リハビリは、病院・診療所が「在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料」として行います。対象や回数の条件は、主治医や医療機関に確認しましょう。
訪問リハビリを利用するまでの流れ
- ケアマネジャーに相談する認定がない場合は、市町村の窓口や地域包括支援センターに相談し、要介護認定を申請します。
- 主治医に相談するリハビリの必要性や注意点について、主治医の意見を聞きます。訪問リハビリ事業所への情報提供も依頼します。
- 訪問リハビリ事業所を選ぶケアマネジャーから事業所の紹介を受けます。利用者は複数の事業所の紹介を求めることもできます。
- 事業所の医師の診療を受ける事業所の医師が診療し、リハビリの内容や注意点を指示します。
- 計画書の説明・同意を経て開始リハビリ計画の説明を受け、同意して契約したうえで、訪問リハビリが始まります。
よくある質問
要介護認定の申請中でも訪問リハビリを使えますか?
申請中でも、暫定的なケアプランを作成してサービスを利用することはできます。ただし、認定結果が非該当(自立)だった場合は介護保険の給付を受けられず、費用が全額自己負担になる可能性があるため、ケアマネジャーとよく相談してください。
デイケア(通所リハビリ)と訪問リハビリを両方使えますか?
併用は可能です。ただし、通所系で同じ内容が担保できる場合は通所系が優先されるという考え方があるため、訪問リハビリでは自宅での動作や環境調整など、訪問ならではの目的を明確にしておくことが大切です。
施設に入所していても訪問リハビリを受けられますか?
特別養護老人ホームなどの介護保険施設や、介護付き有料老人ホーム、グループホームの入居者は、原則として介護保険の訪問リハビリを利用できません。住宅型有料老人ホームや一般型のサービス付き高齢者向け住宅であれば、自宅と同じように利用できます。
訪問リハビリは週に何回まで受けられますか?
介護保険の訪問リハビリは、1回20分以上を1回として、原則週6回が限度です。退院・退所の日から3月以内の利用者に、医師の指示にもとづいて継続して行う場合は週12回まで算定できます。実際の回数は、ケアプランと区分支給限度基準額の範囲で決まります。
訪問リハビリの費用はどのくらいかかりますか?
基本報酬は1回(20分以上)308単位、介護予防は298単位です。1単位あたりの金額は地域区分によって10円〜約11円と異なり、自己負担は原則1割(所得に応じて2割・3割)です。1割負担なら1回あたり300円台が目安で、リハビリテーションマネジメント加算などの加算が加わると負担額も増えます。正確な金額は事業所の重要事項説明書で確認してください。
訪問リハビリはいつまで続けられますか?
期間の上限はありませんが、目標を達成したら終了し、通所系サービスなどへ移行することが想定されています。要支援の人が利用開始から12か月を超えて利用する場合は、リハビリテーション会議の開催などの要件を満たさないと減算になります。
まとめ|訪問リハビリの条件は「認定・必要性・医師の指示・ケアプラン」
介護保険の訪問リハビリは、要介護・要支援の認定を受け、通院が困難または訪問の必要性があり、事業所の医師が指示し、ケアプランに位置づけられた場合に利用できます。通院できる人でも、自宅での動作や環境に課題があれば利用できる場合があります。
- 訪問リハビリの条件は認定・通院困難(必要性)・医師の指示・ケアプランの4つ
- 40〜64歳は特定疾病が原因の認定であれば利用できる。事業対象者は利用できない
- 通院できても、自宅内のADLや家屋状況の確認が必要なら利用できる場合がある
- 事業所の医師が診療できない場合は、診療未実施減算(1回50単位)の対象
- 要介護認定者は原則介護保険。医療保険は急性増悪時などに限られる
まずはケアマネジャーや地域包括支援センターに相談し、主治医の意見も聞きながら利用を検討しましょう。
- e-Gov法令検索「指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準」(平成11年厚生省令第37号)
- 浜松市「令和7年度介護サービス事業者説明会 サービス個別D(介護予防)訪問リハビリテーション」
- 厚生労働省 社会保障審議会介護給付費分科会(第259回)資料4「訪問リハビリテーション」
- 厚生労働省 介護保険最新情報Vol.1213(令和6年度介護報酬改定に伴う留意事項通知の改正)
- 厚生労働省「医療保険と介護保険の給付調整に関する留意事項及び医療保険と介護保険の相互に関連する事項等について」の一部改正(令和8年3月27日)
※2026年10月時点で確認した情報です。制度は改定されるため、算定・運用の際は最新の通知・Q&Aと指定権者(都道府県・市町村)の案内をご確認ください。


