障害者グループホームに訪問リハビリは入れる？保険別に解説

障害者グループホーム（障害福祉サービスの「共同生活援助」）に住んでいる人も、要介護・要支援の認定を受けていれば、介護保険の訪問リハビリを利用できると考えられます。介護保険で訪問リハビリが算定できないのは、認知症グループホームや特定施設などに入居している間で、障害者グループホームはそこに含まれていないためです。

一方で、65歳未満で介護保険の対象にならない人は、医療保険や障害福祉サービスなど、別の方法を考える必要があります。この記事では、障害者グループホームと訪問リハビリについて、「認知症グループホーム」との違い・年齢と保険ごとの使える制度・連携のポイントを整理します。

「グループホーム」には2種類ある

「グループホームに訪問リハビリは行ける？」という質問では、まずどちらのグループホームかを確認する必要があります。名前は同じでも、根拠になる法律も、訪問リハビリの扱いもまったく違います。

認知症グループホームについては、介護保険の通知で「入居している間は、ほかの居宅サービス（居宅療養管理指導を除く）の介護給付費を算定しない」とされています。詳しくは関連記事「訪問リハビリとグループホームは併用可能？」で解説しています。

障害者グループホームで介護保険の訪問リハビリが使える理由

介護保険の留意事項通知（老企第36号）で、訪問リハビリなどの居宅サービスを算定しないとされているのは、次のサービスを受けている間です。

• 短期入所生活介護・短期入所療養介護
• 特定施設入居者生活介護（介護付き有料老人ホームなど）
• 認知症対応型共同生活介護（認知症グループホーム）
• 地域密着型特定施設入居者生活介護 など

障害福祉サービスの共同生活援助は、この中に含まれていません。また、障害者グループホームの入居者は、障害者支援施設の入所者などと違って、介護保険の適用除外にもなっていません。そのため、要介護・要支援の認定を受けた入居者は、自宅に住む人と同じように介護保険の訪問リハビリを利用できると考えられます。

※具体的なケースで判断に迷う場合は、保険者（市町村）や指定権者に確認してください。

年齢・保険ごとに使えるリハビリの選択肢

障害者グループホームの入居者は、年齢も障害の種類もさまざまです。介護保険の対象かどうかで、使える制度が変わります。

医療保険の訪問リハビリ

介護保険の認定を受けていない人で、通院が困難な場合は、医療保険の訪問リハビリ（在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料）を利用できる可能性があります。主治医の診療に基づいて、医療機関のPT・OT・STが訪問します。条件や回数の上限は、関連記事「医療保険の訪問リハビリを徹底解説」で確認してください。

障害福祉サービスの自立訓練（機能訓練）

障害福祉サービスには、身体機能や生活能力の維持・向上のための訓練を行う「自立訓練（機能訓練）」があります。原則として利用期間に上限がある、通所が基本となるなど、介護保険の訪問リハビリとは仕組みが違います。利用の可否や内容は、相談支援専門員や市町村の障害福祉担当に相談しましょう。

介護保険の訪問リハビリを始めるまでの流れ

1. 介護保険の認定を確認する要介護・要支援の認定を受けているか、認定がなければ申請するかを確認します。
2. ケアマネジャーにケアプランを依頼する要介護の人は居宅介護支援事業所、要支援の人は地域包括支援センターなどがケアプランを作ります。障害福祉サービスの計画を作る相談支援専門員とも連携します。
3. 事業所の医師の診療を受ける訪問リハビリは、事業所の医師の診療に基づいて計画を作ることが原則です。主治医から診療情報提供書をもらう場合もあります。
4. グループホームの職員と生活の情報を共有する日中の過ごし方、介助の方法、ほかの入居者との関係など、ふだんの生活の情報を職員から聞き取り、計画に反映します。

障害者グループホームでの訪問リハビリのポイント

職員への伝達が成果を左右する

障害者グループホームでは、世話人や生活支援員が日常生活を支えています。訪問リハビリの時間は週に数十分程度でも、職員は毎日入居者と関わります。移乗や歩行の介助方法、転倒しにくい環境の工夫を職員に伝えることが、生活全体の改善につながります。

共有スペースの環境調整

グループホームは複数の人が暮らす住まいです。手すりや段差の解消、家具の配置などを提案するときは、本人の部屋だけでなく、浴室・トイレ・食堂など共有スペースの使い方も考えます。ほかの入居者の安全や、事業所の同意が必要になる点にも注意しましょう。

障害特性に合わせたコミュニケーション

知的障害や精神障害、高次脳機能障害などがある人には、説明の仕方や運動の伝え方に工夫が必要です。写真や図を使う、手順を短く区切る、いつも同じ時間・同じ流れで行うなど、本人にとってわかりやすい形を職員と一緒に探しましょう。

事業所が確認しておきたい注意点

よくある質問

障害者グループホームの入居者は、介護保険の訪問リハビリを使えますか？

要介護・要支援の認定を受けていれば、利用できると考えられます。介護保険で訪問リハビリが算定できないとされているのは、認知症グループホームや特定施設、短期入所などを利用している間で、障害者グループホーム（共同生活援助）は含まれていません。

認知症グループホームでは、訪問リハビリは一切受けられませんか？

介護保険の訪問リハビリ費は算定できませんが、グループホームの事業者が費用を負担して外部のサービスを利用させることは差し支えないとされています。また、急性増悪等で医師が特別の指示をした場合などの医療保険の扱いは、関連記事で解説しています。

40代の入居者で、脳梗塞の後遺症があります。介護保険は使えますか？

脳血管疾患は介護保険の特定疾病に含まれるため、40〜64歳でも要介護・要支援の認定を受ければ介護保険のサービスを利用できます。認定を受けていない場合は、まず申請を検討しましょう。

障害福祉サービスと介護保険の訪問リハビリは同時に使えますか？

共同生活援助などの障害福祉サービスを利用しながら、介護保険の訪問リハビリを利用することは考えられます。ただし、同じ内容のサービスは介護保険が優先されるため、役割分担を相談支援専門員・ケアマネジャーと整理しておくことが大切です。