訪問リハビリの回数制限|週何回まで使える?制度別に解説

「訪問リハビリは週に何回まで使えるの?」——利用を検討している方も、現場で働くセラピストも、一度は気になるテーマです。実は訪問リハビリには回数の上限があり、しかも保険の種類(介護保険・医療保険)やサービスの形態によって上限が変わります。この記事では、訪問リハビリの回数制限を制度ごとに整理し、分かりやすく解説します。
- 訪問リハビリ(介護保険)の回数制限と退院後の例外
- 訪問リハビリ(医療保険)の回数制限
- 訪問看護Ⅰ5(介護保険のリハビリ)の回数制限
- 訪問看護(医療保険)からのリハビリの回数制限
- 回数だけでなく介護保険の支給限度額にも注意すべき理由
訪問リハビリの回数制限は「制度ごと」に異なる
訪問リハビリと一口に言っても、提供される保険制度や事業所の形態によっていくつかの種類があります。そして回数制限は、その制度ごとに別々に定められています。まずは全体像を表で確認しましょう。
| サービスの種類 | 回数の上限(原則) |
|---|---|
| 訪問リハビリ(介護保険) | 週6回まで(1回20分) |
| 訪問リハビリ(医療保険) | 週6単位まで(1単位20分) |
| 訪問看護Ⅰ5(介護保険) | 週6回まで(1回20分) |
| 訪問看護(医療保険)のリハビリ | 週1〜3回まで(条件により変動) |

同じ「訪問リハビリ」でも、どこから来るかで回数のルールが違うんですね。

そうなんです。利用者さんに説明するときは「どの制度で受けているのか」を最初にはっきりさせると、混乱しませんよ。
訪問リハビリテーション(介護保険)の回数制限
病院や診療所、介護老人保健施設などから提供される介護保険の訪問リハビリテーションは、原則として週6回(1回20分)までです。
1回の訪問時間によって、回数は次のように調整されます。
・1回20分 → 週6回まで
・1回40分 → 週3回まで(40分×3回)
・1回60分 → 週2回まで(60分×2回)
→ いずれも週の合計は120分(20分×6回)
退院・退所から3か月以内は週12回まで
ただし、例外があります。退院・退所した日から3か月以内は、週12回(1回20分)まで利用できます。退院直後はリハビリの必要性が高い時期のため、集中的に支援できるよう枠が拡大されています。
・1回20分 → 週12回まで
・1回40分 → 週6回まで(40分×6回)
・1回60分 → 週4回まで(60分×4回)
→ 週の合計は240分(20分×12回)
訪問リハビリテーション(医療保険)の回数制限
医療保険の訪問リハビリ(在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料)は、原則として週6単位(1単位20分)まで算定できます。
こちらにも例外があり、退院の日から3か月以内は週12単位まで算定可能です。さらに、急性増悪などにより一時的に頻回の指導管理が必要になった場合は、6か月に1回を限度として、14日間に限り1日4単位まで算定できます。
要介護・要支援の認定を受けている人は、医療保険の在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料は原則として算定できません。急性増悪等で一時的に頻回の指導管理が必要な場合に限り、6か月に1回・14日間に限って算定できるとされています(医療保険と介護保険の給付調整に関する通知)。認定を受けている人の訪問リハビリは、基本的に介護保険で行います。
要支援の人の訪問リハビリ(介護予防)の回数
要支援1・2の人が利用する介護予防訪問リハビリテーションも、1回20分以上で週6回までが上限です。ただし、要支援の人には長期利用に関するルールがあります。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 回数の上限 | 1回20分以上、週6回まで |
| 12か月を超える利用 | 利用開始月から12か月を超えて提供する場合、1回につき30単位を減算 |
| 減算されない要件 | 3か月に1回以上リハビリテーション会議を開いて計画を見直し、LIFEへのデータ提出などを行っている場合 |
要支援の人は、回数そのものより「いつまでに、何ができるようになるか」を明確にし、通いの場や地域の介護予防の取り組みへつなげることが求められています。

要支援の人は、長く続けると減算になることもあるんですね。

そうなんだ。だからこそ、目標を達成したら卒業や、ほかの活動への移行も計画に入れておくことが大切なんだよ。
訪問看護Ⅰ5(介護保険)の回数制限
訪問看護ステーションから提供される、介護保険のリハビリ(理学療法士等による訪問=いわゆる訪問看護Ⅰ5)の回数制限は、週6回までです。
・1回20分 → 週6回まで
・1回40分 → 週3回まで
・1回60分 → 週2回まで
→ 週の合計は120分(20分×6回)。退院後の枠拡大のような例外はありません。また、1日に2回を超えて行う場合は、1回につき所定単位数の90%で算定します。
同じ「介護保険のリハビリ」でも、訪問リハビリテーションには退院後3か月の例外がありますが、訪問看護Ⅰ5には例外がありません。混同しないようにしましょう。
訪問看護(医療保険)のリハビリの回数制限
訪問看護ステーションから医療保険でリハビリを受ける場合、1回の訪問は30〜90分が目安で、原則は週1〜3回までです。
ただし、厚生労働大臣が定める疾病等(別表第七)や、特掲診療料の施設基準等・別表第八に該当する方は、週4回以上の訪問が可能になります。別表第七には、末期の悪性腫瘍、筋萎縮性側索硬化症(ALS)、パーキンソン病関連疾患(一定の重症度)、多発性硬化症、脊髄小脳変性症、人工呼吸器を使用している状態などが含まれます。
また、特別訪問看護指示書の交付を受けた場合は、14日間に限り毎日の訪問看護が可能です。ただしこの仕組みは原則として看護師による訪問であり、リハビリそのものを毎日提供できる制度ではない点に注意が必要です。
回数だけでなく介護保険の支給限度額にも注意
ここまで回数制限を見てきましたが、介護保険を利用する場合は「区分支給限度基準額」にも目を向ける必要があります。
介護保険では、訪問リハビリ以外にも訪問介護やデイサービスなど、複数のサービスを組み合わせて利用するのが一般的です。要介護度ごとに1か月あたりの利用上限額(区分支給限度基準額)が決まっているため、訪問リハビリの回数を増やすと、その分ほかのサービスに使える枠が減ります。
たとえば介護保険の訪問リハビリでは、退院・退所後3か月は週240分(12回)まで利用できますが、この期間は短期集中訪問リハビリテーション実施加算なども算定されるため、限度額の面から見ると、上限いっぱいまで使う入り方は現実的でないことも多いものです。回数の上限と限度額の両方を踏まえて、ケアプランを組むことが大切です。

「制度上は週12回まで」でも、限度額やほかのサービスとのバランスを考えると、実際にはもっと少ない回数になることが多いんです。
必要な回数を決めるときの考え方
制度上の上限とは別に、実際の回数は利用者さんの状態と目標から逆算して決めるのが基本です。目安として、次のような考え方があります。
| 時期・状態 | 回数の考え方の例 |
|---|---|
| 退院・退所の直後 | 生活に慣れるまで集中的に関わる。短期集中リハビリテーション実施加算を活用することも |
| 状態が安定してきた時期 | 自主練習や家族の介助の定着を見ながら、回数を段階的に減らす |
| 目標を達成した時期 | 通所サービスや地域の活動への移行、卒業を検討する |
回数を決めたら、リハビリ計画とケアプランに「なぜその回数が必要か」を書いておくと、ケアマネジャーや家族とも共有しやすくなります。定期的な見直しの際に、回数が今の状態に合っているかも確認しましょう。多すぎる回数は、利用者さんの疲労や生活リズムの乱れにつながることもあります。本人や家族の声も大切にしながら、無理のない回数に調整しましょう。
よくある質問
訪問リハビリは必ず上限まで使わないといけませんか?
いいえ。回数制限はあくまで「制度上の上限」です。実際の回数は、その方の状態や目標に応じて決めます。退院直後は多めに、状態が安定したら減らすなど、必要性に合わせて調整するのが基本です。
退院後3か月を過ぎたら、訪問リハビリの回数はどうなりますか?
介護保険の訪問リハビリテーションの場合、退院・退所から3か月を過ぎると原則の週6回(週120分)に戻ります。3か月の例外期間が終わるタイミングを見越して、ケアプランを見直しておくと安心です。
誰が訪問回数を決めるのですか?
ケアマネジャーが中心となり、医師の指示やセラピストの評価、本人・家族の希望をふまえて決めていきます。「制度上の上限」と「その人に必要な回数」の両面から検討することが大切です。
訪問リハビリと訪問看護のリハビリを両方使うと、回数の上限は合計されますか?
訪問リハビリテーションと訪問看護(Ⅰ5)はサービスの種類が異なるため、それぞれの上限で考えます。ただし、介護保険の区分支給限度基準額の範囲内であることが前提で、同じ内容のリハビリを重ねるのではなく、役割を分けて計画することが大切です。
回数制限は「制度上のルール」であり、最終的な訪問回数は、その利用者にとって本当に必要な支援量から考えることが大切です。ケアマネジャーを中心に、セラピスト・利用者・家族が連携し、その人に合った回数を決めていきましょう。
※本記事は令和8年度(2026年度)時点で確認できた制度をもとに作成しています。回数制限や算定要件は改定により変わる場合があるため、最新の介護報酬・診療報酬の通知や保険者の取り扱いをご確認ください。
- 厚生労働省 社会保障審議会介護給付費分科会(第259回)資料4「訪問リハビリテーション」
- 厚生労働省 社会保障審議会介護給付費分科会(第259回)資料3「訪問看護」
- 厚生労働省「医療保険と介護保険の給付調整に関する留意事項及び医療保険と介護保険の相互に関連する事項等について」(令和8年3月27日、近畿厚生局掲載)
※2026年10月時点で確認した情報です。制度は改定されるため、算定・運用の際は最新の通知・Q&Aと指定権者(都道府県・市町村)の案内をご確認ください。


