40歳の理学療法士の年収は約480万円|今後の伸びと備え

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「40歳になったけれど、自分の年収は平均と比べてどうなんだろう」「このまま理学療法士を続けて、家族を養っていけるのか」——40歳は、子どもの教育費や住宅ローン、親の介護など、お金の悩みが一気に現実になる年代です。同期との差や、他業種の友人との差を感じる人も多いでしょう。

この記事では、厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査をもとに、40歳前後の理学療法士の年収の実態を解説します。前後の年代との比較、40代以降の伸び方、職場による差、40歳から年収を上げる方法、将来への備えまでまとめました。

この記事でわかること
  • 40〜44歳の理学療法士の月給・賞与・年収の目安
  • 年代別に見た年収の伸び方
  • 職場・役職・働き方による年収の差
  • 40歳から年収を上げる方法
  • 将来に向けて40歳でしておきたい備え

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目次

40歳の理学療法士の年収は約480万円

令和7年賃金構造基本統計調査(企業規模10人以上)では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士の40〜44歳の賃金は次のとおりです(4職種の合算)。

項目40〜44歳全年齢の平均
平均年齢42.4歳36.2歳
勤続年数12.2年8.4年
きまって支給する現金給与額(月)33万3,200円30万9,900円
年間賞与その他特別給与額82万2,900円71万7,200円
年収換算(月給×12+賞与)約482万円約444万円

※年収換算は「きまって支給する現金給与額×12か月+年間賞与」で計算した概算です。きまって支給する現金給与額には残業代などの手当を含み、税・社会保険料を引く前の額です。

つまり、40歳前後の理学療法士の年収は約480万円が目安です。月給にすると33万円前後、賞与は年80万円程度です。

新人PT
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思っていたより低い気がします……。

ベテランPT
ベテランPT

理学療法士は若いうちから一定の給料があるけれど、年齢による伸びがゆるやかなのが特徴なんだ。だから40歳前後で「このままでいいのか」と考える人が多いんだよ。

年代別に見る理学療法士の年収の伸び方

年齢月給(きまって支給)年間賞与年収換算
20〜24歳25.4万円32.8万円約338万円
25〜29歳28.0万円62.2万円約398万円
30〜34歳29.8万円73.7万円約432万円
35〜39歳31.7万円76.8万円約457万円
40〜44歳33.3万円82.3万円約482万円
45〜49歳35.5万円94.3万円約520万円
50〜54歳37.8万円95.6万円約549万円

※令和7年賃金構造基本統計調査(PT・OT・ST・視能訓練士の合算)から算出した概算。月給は千円未満を四捨五入。

35〜39歳から40〜44歳への伸びは年収で約25万円、月給で約1.6万円です。5年間での伸びのため、1年あたりの昇給は月数千円程度にとどまる計算になります。年収500万円を超えるのは、平均では45〜49歳ごろです。

勤め先の規模で見る40歳の理学療法士の年収

同じ調査で、40〜44歳の年収換算を企業規模別に見ると、次のようになります。

企業規模月給(きまって支給)年間賞与年収換算
1,000人以上34.8万円94.4万円約512万円
100〜999人32.6万円81.9万円約473万円
10〜99人33.4万円62.2万円約463万円

※令和7年賃金構造基本統計調査(PT・OT・ST・視能訓練士の合算)から算出した概算。

月給の差は大きくありませんが、賞与の差が年収の差につながっていることがわかります。規模の大きい法人ほど賞与が多く、45〜49歳になると1,000人以上の規模では年収換算が約601万円まで伸びます。転職を考えるときは、月給だけでなく賞与の実績(何か月分か)を必ず確認しましょう。

40歳の理学療法士で年収に差がつく要因

平均は約480万円でも、実際には職場や働き方で大きな差があります。

要因年収が高くなりやすい年収が伸びにくい
役職主任・科長・管理者など役職手当がある役職につかず、昇給の仕組みが弱い
職場訪問リハビリ・訪問看護など、件数や手当で上乗せがある昇給額が小さく、賞与も少ない職場
法人の規模給与規程が整い、定期昇給がある昇給の基準があいまい
地域都市部、人材確保が難しい地域応募が多い地域
副収入非常勤の掛け持ち、講師、執筆など本業のみ
新人PT
新人PT

訪問リハビリは給料が高いと聞きますが、本当ですか?

ベテランPT
ベテランPT

一般的に病院より高めの求人が多いのは確かだよ。ただ、件数による手当の比重が大きい職場もあるから、基本給と手当の内訳まで見ることが大事だね。

40歳から理学療法士の年収を上げる方法

  1. 役職を目指す主任や管理者になると役職手当がつきます。訪問リハビリ事業所の管理者は、運営や数字の管理の経験も積めます。
  2. 年収の高い分野に移る訪問リハビリや訪問看護ステーションは、病院より給与水準が高めの求人が多い分野です。
  3. 専門性を高める認定・専門理学療法士、呼吸・心臓リハ、福祉用具や住環境など、職場で評価される専門性を身につけます。
  4. 処遇改善の動きを確認する令和8年度の期中改定で、訪問リハビリにも処遇改善加算(1.5%)が新設されました。勤務先が算定しているか、リハ職への配分があるかを確認しましょう。
  5. 副業・兼業を検討する就業規則で認められていれば、非常勤の訪問や講師などで収入を増やす方法もあります。

40歳の理学療法士のキャリアの選択肢

方向性主な選択肢年収への影響
管理職リハビリ科の科長、訪問リハビリ事業所の管理者役職手当で上がりやすい。業務の幅も広がる
専門職認定・専門理学療法士、特定分野のスペシャリスト職場の評価制度しだい。資格手当がある職場もある
在宅分野訪問リハビリ、訪問看護ステーション病院より高めの求人が多い
教育・研究養成校の教員、大学院進学勤務先や職位によって大きく異なる
独立・関連分野自費リハビリ、福祉用具、介護予防事業など上がる可能性もあるが、収入が不安定になるリスクもある
新人PT
新人PT

40歳から管理職を目指すのは遅くないですか?

ベテランPT
ベテランPT

遅くないよ。むしろ現場経験が十分にある40歳前後は、管理職に求められる年代なんだ。人の育成や数字の管理を少しずつ経験しておくと、チャンスが来たときに手を挙げやすいよ。

40歳の理学療法士が将来に向けてしておきたい備え

年収の伸びがゆるやかな職種だからこそ、支出と資産形成の計画を早めに立てることが大切です。

  • 今後10〜20年の大きな支出(教育費・住宅・車・親の介護)を書き出す
  • 勤務先の退職金制度(有無、計算方法、勤続年数の条件)を確認する
  • 企業型確定拠出年金や財形など、勤務先の制度を確認する
  • 生活防衛資金として、生活費の数か月分を確保する
  • 体力面の変化を見すえ、50代以降の働き方(管理職・教育・地域活動など)を考える
注意

年収だけで転職先を選ぶと、退職金や賞与、福利厚生で生涯の収入がかえって減ることがあります。月給・賞与・退職金・手当をまとめて比べましょう。

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よくある質問

この統計は理学療法士だけの数字ですか?

賃金構造基本統計調査では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士が一つの職種区分として集計されています。そのため、理学療法士だけの数字ではありませんが、人数の多い理学療法士の傾向を大きく反映していると考えられます。

40歳で年収400万円は低いですか?

40〜44歳の平均(約482万円)と比べると低めです。役職の有無、勤務先の昇給の仕組み、残業代、地域などを確認し、今の職場で伸びる見込みがあるか、ほかの分野に移るほうがよいかを検討するとよいでしょう。

40歳からの転職は不利ですか?

リハビリ職は経験が評価されやすく、40歳の転職も珍しくありません。特に訪問リハビリでは、一人で判断できる経験者が求められます。管理や教育の経験があれば、さらに強みになります。

40歳の理学療法士の手取りはどのくらいですか?

手取りは、税金や社会保険料、扶養家族の有無、住んでいる地域などで変わります。一般的には額面の75〜80%程度が目安とされ、年収約480万円なら手取りは年360万〜385万円前後です(概算)。正確な額は、源泉徴収票や給与明細で確認しましょう。

作業療法士や言語聴覚士の40歳の年収も同じですか?

統計上は4職種がまとめて集計されているため、職種別の公的な数字はありません。職場や役職による差のほうが、職種による差より大きいと考えられます。

まとめ|40歳の理学療法士の年収は約480万円、伸びはゆるやか

令和7年賃金構造基本統計調査によると、40〜44歳の理学療法士など(4職種の合算)の年収は、月給33万円前後と賞与約82万円で、約482万円が目安です。年齢による伸びはゆるやかで、年収500万円を超えるのは平均で45〜49歳ごろです。役職、分野の選択、専門性、処遇改善加算の動向を確認しながら、将来の支出に向けた備えも早めに進めましょう。

この記事のまとめ
  • 40〜44歳の年収は約482万円(月給約33.3万円+賞与約82.3万円)
  • 35〜39歳からの伸びは5年で約25万円とゆるやか
  • 役職・分野・法人の規模・地域で差がつく
  • 役職、訪問分野、専門性、副業などで年収アップを目指す
  • 退職金や将来の支出も含めて、生涯の収入で考える
引用・出典(公的機関)

※2026年10月時点で確認した情報です。制度は改定されるため、算定・運用の際は最新の通知・Q&Aと指定権者(都道府県・市町村)の案内をご確認ください。

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