理学療法士の40代の年収は約480万〜520万円|前半と後半の差

「40代になって、同期との年収の差が広がってきた」「子どもの教育費や住宅ローンを考えると、今の年収で足りるのか不安」——40代は、理学療法士の年収にはっきりと差がつき始める年代です。役職の有無、勤め先の規模、働く分野によって、同じ40代でも年収は大きく変わります。
この記事では、厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査をもとに、40代前半・後半の理学療法士の年収と、その差が生まれる理由を解説します。企業規模による差、30代・50代との比較、手取りの目安、40代で年収を伸ばす方法と注意点もまとめました。40歳時点の年収と将来への備えは、関連記事で詳しく解説しています。
- 40代前半・後半の理学療法士の月給・賞与・年収
- 40代後半で年収の伸びが大きくなる理由
- 勤め先の規模による最大約100万円の差
- 30代・50代との比較と手取りの目安
- 40代で年収を伸ばす方法と注意点
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理学療法士の40代の年収は約480万〜520万円
令和7年賃金構造基本統計調査(企業規模10人以上)で、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士(4職種の合算)の40代の賃金を見ると、次のとおりです。
| 項目 | 40〜44歳 | 45〜49歳 |
|---|---|---|
| 平均年齢 | 42.4歳 | 47.5歳 |
| 平均勤続年数 | 12.2年 | 14.3年 |
| 所定内給与額(基本給+毎月の手当) | 32.0万円 | 33.8万円 |
| きまって支給する現金給与額(残業代など含む) | 33.3万円 | 35.5万円 |
| 年間賞与その他特別給与額 | 82.3万円 | 94.3万円 |
| 年収換算(月給×12+賞与) | 約482万円 | 約520万円 |
※年収換算は「きまって支給する現金給与額×12か月+年間賞与」で計算した概算。税・社会保険料を引く前の額です。
40代前半は約480万円、後半は約520万円が目安です。平均では、40代後半で年収500万円を超えます。
40代後半で年収の伸びが大きくなる理由
30代後半から40代前半への伸びは約25万円ですが、40代前半から後半への伸びは約38万円と大きくなります。主な理由は次のとおりです。
- 役職につく人が増える:主任・科長などの役職手当が加わり、賞与の算定のもとも上がる
- 賞与の増加:年間賞与は40〜44歳の約82.3万円から、45〜49歳の約94.3万円へ約12万円増える
- 勤続年数の積み上げ:平均勤続年数が12.2年から14.3年に延び、定期昇給が積み重なる
つまり、40代後半の伸びは、役職や長期勤続による部分が大きいと考えられます。役職につかない場合は、平均ほど伸びないこともあります。

役職につけるかどうかで、ずいぶん差がつくんですね。

そうなんだ。40代は「プレイヤー」として続けるか、「マネジャー」を目指すかの分かれ道でもある。どちらを選ぶにしても、収入の見通しを持っておくことが大切だよ。
勤め先の規模による40代の年収の差
| 企業規模 | 40〜44歳 | 45〜49歳 | 45〜49歳の年間賞与 |
|---|---|---|---|
| 1,000人以上 | 約512万円 | 約601万円 | 約116.3万円 |
| 100〜999人 | 約473万円 | 約502万円 | 約91.3万円 |
| 10〜99人 | 約463万円 | 約503万円 | 約81.3万円 |
※令和7年賃金構造基本統計調査(4職種の合算)から算出した概算。
40代後半では、1,000人以上の大規模法人とそれ以外で約100万円の差があります。大規模法人の45〜49歳は、きまって支給する現金給与額が約40.4万円と、所定内給与額(約35.9万円)を大きく上回っており、管理職手当や時間外手当などの比重が大きいことがうかがえます。また、10〜99人の規模では40〜44歳の平均勤続年数が8.7年と短く、転職して入った人が多い可能性があります。
30代・50代と比べた40代の年収
| 年齢 | 年収換算 | 前の年代との差 |
|---|---|---|
| 35〜39歳 | 約457万円 | - |
| 40〜44歳 | 約482万円 | +約25万円 |
| 45〜49歳 | 約520万円 | +約38万円 |
| 50〜54歳 | 約549万円 | +約29万円 |
| 55〜59歳 | 約525万円 | −約24万円 |
平均の年収は50代前半がピークで、55歳以降はやや下がります。40代は年収を伸ばせる最後の大きなチャンスの時期ともいえます。
理学療法士の40代の手取りの目安
| 年代 | 月給(額面) | 月の手取りの目安 | 年収の手取りの目安 |
|---|---|---|---|
| 40〜44歳 | 約33万円 | 約25万〜26万円 | 約360万〜385万円 |
| 45〜49歳 | 約36万円 | 約27万〜28万円 | 約390万〜415万円 |
※手取りは額面の75〜80%程度を目安にした概算。扶養家族の有無や地域で変わります。
40代の理学療法士が年収を伸ばす方法
- 役職を取りにいく40代は管理職への登用が多い年代です。部門の運営、人材育成、数字の管理に関わる経験を積み、登用の機会に手を挙げます。
- 大規模法人や賞与の多い職場を検討する45〜49歳で約100万円の差がある以上、法人の規模や賞与の実績は大きな判断材料です。
- 訪問分野で管理者を目指す訪問リハビリ・訪問看護は給与水準が高めで、令和8年度からは処遇改善加算も新設されました。事業所の管理者は経験豊富な40代が求められやすいポジションです。
- 専門性を役割につなげる認定資格や専門分野を、院内研修の講師や専門外来の担当など、評価される役割に結びつけます。
- 副業・教育で上乗せする就業規則で認められていれば、非常勤や養成校の講師などで収入を上乗せできます。
40代の転職では、退職金の勤続年数がリセットされる影響が大きくなります。月給や賞与だけでなく、退職金と定年後の再雇用の条件まで含めて比べましょう。
40代のキャリアの分かれ道
| 方向性 | 年収の伸び方 | 向いている人 |
|---|---|---|
| 管理職(科長・管理者) | 役職手当と賞与で伸びやすい | 人を育てる、組織を動かすことにやりがいを感じる人 |
| 専門職(スペシャリスト) | 職場の評価制度しだい。資格手当や専門外来の担当など | 臨床を極めたい人 |
| 在宅分野(訪問の管理者など) | 給与水準が高め。処遇改善の配分しだい | 生活の場での支援と運営の両方に関わりたい人 |
| 教育・地域 | 勤務先による。副業との組み合わせも | 教えることや地域づくりに関心がある人 |
40代で考えておきたいお金の準備
- 子どもの教育費のピークの時期と金額を把握する
- 住宅ローンの残高と、定年時点の残高を確認する
- 親の介護が必要になった場合の働き方を考えておく
- 退職金と年金の見込みを確認し、老後の資金計画を立てる
- 体力の変化を見すえ、50代以降の働き方を考え始める

40代になると、考えることが一気に増えますね。

だからこそ、収入を増やす努力と、支出や将来の計画を立てることを同時に進めるのが大切なんだ。一人で抱えず、家族と話しておこうね。
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よくある質問
40代で年収400万円台前半は低いですか?
40〜44歳の平均(約482万円)と比べると低めです。地域や勤め先の規模、役職の有無で差が出るため、給与規程で今後の伸びを確認し、必要に応じて職場や役割の見直しを検討しましょう。
40代で管理職にならないと年収は上がりませんか?
管理職以外でも、専門職としての等級がある職場、訪問分野の件数手当、副業などで年収を伸ばす方法はあります。ただし、平均的には役職による上乗せが大きいため、自分に合う道を選んだうえで、収入の見通しを立てておくことが大切です。
この統計は理学療法士だけの数字ですか?
賃金構造基本統計調査では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士がまとめて集計されています。理学療法士だけの公的な数字はありません。
40代からの転職で年収は上がりますか?
管理職や訪問分野の管理者として採用されれば上がる可能性があります。一方、一般職として採用されると、役職手当がなくなり下がることもあります。採用時の役割と給与の内訳を確認し、退職金への影響も含めて判断しましょう。
40代で年収600万円を目指せますか?
統計上、45〜49歳の企業規模1,000人以上の平均は約601万円です。大規模法人での管理職、訪問分野の管理者に副業を組み合わせるなど、複数の手段を組み合わせれば目指せる水準です。
40代で体力的にきつくなってきました。年収を保つ方法は?
介助量の多い業務を減らし、評価や指導、管理業務など経験を生かせる役割の比重を高めることで、体力の負担を抑えながら年収を保ちやすくなります。早めに上司と役割の相談をしておきましょう。
まとめ|理学療法士の40代の年収は役職と勤め先で大きく変わる
令和7年賃金構造基本統計調査では、理学療法士など4職種の年収換算は、40〜44歳で約482万円、45〜49歳で約520万円です。40代後半は役職や賞与の増加で伸びが大きくなる一方、勤め先の規模による差は約100万円まで広がります。役職、法人選び、訪問分野での管理者、専門性、副業を組み合わせて年収を伸ばしつつ、教育費や老後に向けたお金の準備も進めましょう。
- 40代前半は約482万円、後半は約520万円(4職種の合算)
- 40代後半の伸びは役職・賞与・長期勤続によるところが大きい
- 45〜49歳では企業規模で約100万円の差
- 平均の年収は50代前半がピーク。40代は伸ばせる大きなチャンス
- 転職では退職金や再雇用の条件まで含めて比べる
※2026年10月時点で確認した情報です。制度は改定されるため、算定・運用の際は最新の通知・Q&Aと指定権者(都道府県・市町村)の案内をご確認ください。

