訪問リハビリの残業は多い？原因と減らす工夫・残業代のルール

「訪問リハビリは定時で帰れるって聞いたけれど、本当？」「訪問に出てから毎日記録で遅くなる」——訪問リハビリの残業は、事業所によって大きく差があります。直行直帰などで残業がほとんどない職場もあれば、記録や移動が重なって毎日のように残業が続く職場もあります。

この記事では、訪問リハビリで残業が生まれる原因を整理し、個人と事業所それぞれでできる残業を減らす工夫を解説します。あわせて、移動時間や持ち帰りの記録が労働時間になるのか、残業代のルール、求人で残業の実態を見分けるポイントもまとめました。

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訪問リハビリの残業は多い？事業所による差が大きい

厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士（一般労働者）の超過実労働時間は月平均5時間です（4職種の合算、働く場所は問わない）。ただし訪問リハビリに限った公的な統計は見当たらず、現場の声としては、「病院より少ない」という人もいれば「訪問のほうが増えた」という人もいて、事業所の仕組みによる差が大きいのが実情です。

訪問リハビリで残業が生まれる5つの原因

①記録・書類の多さ

訪問記録のほか、リハビリテーション計画書、ケアマネジャーへの報告書、主治医への報告、加算に関する書類などがあります。計画の見直しは開始からおおむね2週間、その後はおおむね3か月ごとが基本のため、見直しの時期が重なる月は書類が集中します。

②移動の読み違い

渋滞、天候、駐車場探しなどで予定より遅れると、その後の訪問も後ろにずれ、記録の時間が夕方以降に押し出されます。

③急な対応

訪問先での体調の悪化、転倒、家族からの相談などで、予定外の時間がかかることがあります。救急要請や関係機関への連絡が必要になれば、その日の予定は大きく崩れます。

④会議・カンファレンス

リハビリテーション会議やサービス担当者会議は、利用者や家族、ほかの事業所の都合に合わせるため、夕方に設定されることもあります。

⑤担当件数の多さ

人員が足りない事業所や、件数による評価が強い事業所では、1日の訪問件数が多くなり、書類の時間がとれなくなります。

訪問リハビリの残業代と労働時間のルール

「これは残業になるの？」と迷いやすい時間を、厚生労働省の通達やガイドラインの考え方で整理します。

使用者には、始業・終業の時刻を確認し、労働時間を適正に把握する責任があります。時間外労働をさせるには36協定の締結と届出が必要で、上限は原則として月45時間・年360時間です。時間外労働には25％以上の割増賃金が必要です（月60時間を超える部分は50％以上）。

残業が続くと起きること

残業が続くと、本人の体調だけでなく、訪問の安全や質にも影響します。

特に訪問リハビリは車や自転車での移動が多いため、疲れたままの運転は事故の危険を高めます。残業の問題は、働きやすさだけでなく安全の問題として考えることが大切です。

残業を減らす工夫【個人編】

• 訪問の終わりの5分で、記録の要点をメモする
• 記録の定型文や、よく使う評価の書き方を自分用にまとめておく
• 空き時間は記録と電話連絡に優先して使う
• 計画書の見直し時期を一覧にし、月末に集中しないよう前倒しする
• 移動に余裕を持たせ、遅れそうなときは早めに連絡する
• 抱えきれない業務は、早い段階で管理者に相談する

残業を減らす工夫【事業所編】

求人・面接で残業の実態を見分けるポイント

1. 求人票の数字を確認する月平均の残業時間、固定残業代の有無と時間数、1日の訪問件数の目安を確認します。
2. 記録の方法を聞く訪問先で入力できるか、事業所に戻ってから入力するかで、終業時刻は大きく変わります。
3. 会議の時間帯を聞くカンファレンスや委員会が勤務時間内か、夕方以降かを確認します。
4. 実際の1日の流れを聞く何時に最後の訪問が終わり、何時に退勤する人が多いかを具体的に質問します。

よくある質問

固定残業代（みなし残業）がある事業所は避けたほうがいいですか？

固定残業代そのものが違法なわけではありません。ただし、何時間分の残業代がいくら含まれているかが明示されていること、その時間を超えた分は追加で支払われることが前提です。求人票や雇用契約書で内容を確認しましょう。

直行直帰なら残業はなくなりますか？

移動の時間は減りますが、記録や連絡の仕組みが整っていないと、帰宅後に記録をすることになりかねません。直行直帰のルールとあわせて、記録の方法や勤怠の付け方を確認することが大切です。

残業が多いと感じたら、まず何をすればいいですか？

1〜2週間、実際の始業・終業時刻と、何に時間を使ったかを記録しましょう。原因が記録・移動・件数のどれにあるかがわかれば、管理者に具体的な改善を相談しやすくなります。

残業代が出ない「サービス残業」をさせられたら、さかのぼって請求できますか？

未払いの賃金は、法律で定められた期間内であれば請求できます（法律上は5年ですが、経過措置により当面は3年）。請求には、実際に働いた時間がわかる記録が重要です。勤怠の記録、業務メールの送信時刻、日々のメモなどを残しておき、労働基準監督署や専門家に相談しましょう。退職後でも請求は可能です。

まとめ｜訪問リハビリの残業は仕組みで減らせる

訪問リハビリの残業は、記録・書類、移動の読み違い、急な対応、会議、担当件数の多さから生まれます。利用者宅間の移動や義務づけられた会議、業務として必要な記録の時間は労働時間にあたり、時間外労働には割増賃金が必要です。個人の工夫とあわせて、記録の仕組みや件数の設定を事業所として見直し、転職時は記録方法や会議の時間帯まで確認しましょう。