理学療法士・作業療法士の新しい働き方8選｜広がる活躍の場

「病院で単位を取り続ける働き方以外に、どんな道があるんだろう」「理学療法士・作業療法士の資格を、もっと違う形で生かせないか」——働き方の選択肢が広がる中で、リハビリ職のキャリアも多様になっています。

この記事では、理学療法士・作業療法士の新しい働き方を8つ紹介し、それぞれの特徴、制度の動向、必要な準備と注意点を整理します。今すぐ転職しなくても、将来の選択肢として知っておくことで、日々の経験の積み方が変わります。

※本記事にはプロモーション（広告）が含まれています。

理学療法士・作業療法士の働き方が広がっている背景

• 在宅・地域へのシフト：高齢化が進み、病院だけでなく自宅や地域で生活を支えるリハビリの必要性が高まっています。
• 予防と健康づくり：介護予防や、働く世代の健康づくりなど、病気になる前の関わりが求められています。
• 副業・兼業の広がり：厚生労働省は「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を示し、労働時間の通算の考え方などを整理しています。
• 処遇の見直し：令和8年度の期中改定で、訪問リハビリや訪問看護にも処遇改善加算が新設されました。

理学療法士・作業療法士の新しい働き方8選

①訪問リハビリ・訪問看護

自宅で生活に直結した支援ができる働き方です。直行直帰やタブレットでの記録など、柔軟な働き方を取り入れる事業所も増えています。

②地域の介護予防

市町村の介護予防事業では、住民主体の通いの場の立ち上げ支援や、地域ケア会議での専門職としての助言などに、リハビリ職が関わっています。自治体の職員や委託先の事業所として関わる形があります。

③企業の健康づくり

腰痛や肩こりの予防、作業姿勢の改善、高年齢労働者の転倒予防など、職場の健康づくりにリハビリ職の知識が生かせます。

④副業・複業

就業規則で認められていれば、本業と並行して別の仕事を持つことができます。ガイドラインでは、雇用される複数の職場の労働時間は通算されることが基本とされています。公務員は、報酬を得て事業に従事する場合に任命権者の許可が必要です。

⑤オンラインでの支援

運動の指導や相談、専門職向けの研修動画などをオンラインで提供する働き方です。対面での評価ができない分、安全面の配慮や、提供できる内容の範囲をはっきりさせる必要があります。

⑥自費サービス

保険の枠にとらわれずにサービスを設計できる一方、集客や経営の力が必要です。理学療法士及び作業療法士法では、理学療法・作業療法は医師の指示のもとで行うこととされているため、病気の治療をうたう表現には注意しましょう。

⑦教育・情報発信

養成校の教員、研修講師、SNSや書籍での発信などです。単体で大きな収入にはなりにくいものの、専門家としての信頼や人脈につながります。

⑧異業種との協働

福祉用具、住宅、ヘルスケアなどの企業では、現場を知る専門職の視点が求められています。商品の企画、営業の同行、ユーザー向けの研修などで活躍の場があります。

働き方ごとの必要な準備と注意点

新しい働き方の収入の考え方

令和7年賃金構造基本統計調査では、理学療法士・作業療法士など4職種の年収換算（一般労働者）は平均約444万円、短時間労働者の1時間あたり所定内給与額は1,993円です。新しい働き方を考えるときは、この水準を基準に、時間あたりの収入で比べると判断しやすくなります。

新しい働き方の実例

よくある働き方をもとにした架空の例です。

• Aさん（PT・30代）：回復期病院から訪問リハビリへ転職。直行直帰で子育てと両立しながら、月に1回、地域の介護予防教室で講師を務めている。
• Bさん（OT・40代）：病院勤務を続けながら、福祉用具メーカーの商品開発に非常勤で協力。現場の声を商品に反映する役割を担う。
• Cさん（PT・40代）：訪問リハビリの管理者を経験したのち独立。保険外の健康づくりのサービスと、企業向けの腰痛予防の研修を組み合わせて事業を続けている。

いずれも、臨床の経験を土台に、少しずつ活動の幅を広げている点が共通しています。

自分に合った働き方の選び方

1. 大切にしたいことを決める収入、時間の自由、専門性、安定など、何を優先したいかを決めます。
2. 強みを棚卸しする臨床で得意な分野、人に教えた経験、得意な作業などを書き出します。
3. 小さく試すいきなり転職や独立をせず、副業や地域の活動、勉強会の講師などで試します。
4. 本格的に移る手応えと収入の見通しが立ってから、働き方を切り替えます。

新しい働き方に向けて今の職場でできること

• 得意分野の症例をまとめ、人に説明できるようにしておく
• 勉強会や院内研修で、教える経験を積む
• 地域ケア会議や介護予防の活動に参加する機会を探す
• 就業規則で副業・兼業のルールを確認する
• 管理業務や数字の管理に関わり、経営の視点を身につける

よくある質問

新しい働き方でも理学療法士・作業療法士の資格は必要ですか？

訪問リハビリや介護予防の事業などでは資格が必要です。企業での企画や情報発信などでは必須ではありませんが、資格があることで専門家としての信頼が高まります。

新しい働き方は収入が不安定になりませんか？

自費サービスや起業は収入が不安定になりやすい働き方です。本業を続けながら副業で試す、生活費の数か月分を確保してから独立するなど、リスクを小さくする工夫をしましょう。

副業をするとき、本業の職場に伝える必要はありますか？

就業規則で届出や許可が必要とされている場合は、ルールに従って伝えます。ガイドラインでも、企業が労働者の副業・兼業の内容を把握する方法として届出制などが示されています。

年齢が高くても新しい働き方に挑戦できますか？

できます。むしろ経験が長いほど、地域の介護予防、教育、企業での助言など、経験そのものが評価される働き方の選択肢が広がります。体力に合わせて、非常勤や短時間の働き方を組み合わせるのも一つの方法です。

オンラインで運動指導をするときの注意点は？

対面での評価ができないため、持病や痛みの有無を事前に確認し、無理のない内容にとどめます。病気の治療を目的とした指導と誤解されないよう、サービスの範囲を明確に説明しましょう。

まとめ｜理学療法士・作業療法士の新しい働き方は臨床の強みが土台

理学療法士・作業療法士の働き方は、訪問、地域の介護予防、企業の健康づくり、副業・複業、オンライン、自費サービス、教育・情報発信、異業種との協働へと広がっています。どの働き方も、臨床で培った強みが土台になります。制度や法律の範囲を確認しながら、小さく試して自分に合った形を見つけましょう。