理学療法士・作業療法士が今の職場で給料を上げる方法

「給料を上げたいけれど、転職はまだ考えていない」「同じ職場で何年働いても、昇給が少ない」——理学療法士・作業療法士の多くが、給料の伸び悩みを感じています。転職は有力な手段ですが、今の職場で上げる方法を試してからでも遅くはありません。
この記事では、転職せずに今の職場で給料を上げる方法を、給与規程と評価制度の読み方、人事考課での目標の立て方、役職への近づき方、処遇改善加算の配分の確認、昇給の相談の切り出し方まで、順を追って解説します。上がらない職場を見極めるサインも紹介します。
- 理学療法士・作業療法士の給料が上がりにくい理由
- 給与規程と評価制度で確認すべきこと
- 今の職場で給料を上げる6つの方法
- 昇給の相談の切り出し方と伝え方
- 上がらない職場を見極めるサイン
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理学療法士・作業療法士の給料が上がりにくい理由
令和7年賃金構造基本統計調査では、理学療法士・作業療法士など4職種の年収換算は、30〜34歳で約432万円、40〜44歳で約482万円です。10年で約50万円、1年あたりにすると約5万円の伸びにとどまります。
- 報酬の上限:診療報酬・介護報酬で単価と提供できる量が決まっている
- 役職の少なさ:リハビリ部門の管理職のポストが限られる
- 評価のあいまいさ:単位数以外の貢献が給与に反映されにくい職場がある
つまり、何もしなければ給料はゆるやかにしか上がりません。仕組みを理解して、評価される行動をとることが大切です。
まず確認したい給与規程と評価制度
| 確認すること | どこを見るか |
|---|---|
| 給料表・昇給の基準 | 給与規程。等級(グレード)ごとの給料の幅、昇給の条件 |
| 評価制度 | 人事考課の項目、評価が昇給・賞与にどう反映されるか |
| 役職と手当 | 役職の種類、登用の条件、役職手当の金額 |
| 資格手当 | 対象となる資格と金額 |
| 処遇改善加算 | 算定の有無、リハ職が配分の対象か、配分の方法 |
就業規則や給与規程は、労働基準法により職員が見られる状態にしておくことが求められています。見たことがなければ、まずは事務や人事に閲覧を申し出ましょう。遠慮する必要はありません。

給与規程なんて、一度も読んだことがありませんでした。

意外と多いんだよ。でも、どうすれば給料が上がるかのルールはそこに書いてある。ルールを知らずに頑張っても、評価されない方向に努力してしまうこともあるんだ。
理学療法士・作業療法士が今の職場で給料を上げる6つの方法
① 人事考課で評価される目標を立てる
評価項目に沿って、数字で達成を示せる目標を立てます。単位数だけでなく、教育、委員会、加算の算定への貢献、業務改善など、部署の課題を解決する目標は評価されやすくなります。
② 役職に近づく役割を引き受ける
新人教育、実習指導、委員会のリーダーなど、管理職に求められる経験を先に積みます。役職の登用では、「すでにその役割を果たしている人」が選ばれやすいからです。上司の仕事の一部を手伝うことから始めるのも効果的です。
③ 事業所の収入に貢献する
加算の算定に必要な書類や会議の運営、新規利用者の受け入れ、地域の事業所との連携など、事業所の収入につながる仕事は、給与の原資を増やすことにもなります。
④ 処遇改善加算の配分を確認する
令和8年度の期中改定で、処遇改善加算の対象が介護従事者に広がり、訪問リハビリ(1.5%)・訪問看護(1.8%)にも加算が新設されました。介護分野で働いている場合は、リハ職が配分の対象かを確認し、対象外なら理由を聞いてみましょう。
⑤ 資格・専門性を給与に結びつける
資格手当の対象となる資格を確認し、取得します。手当がない場合でも、専門性を生かした役割(院内の研修講師、専門外来の担当など)を担うことで、評価につなげられます。
⑥ 昇給を相談する
実績を積んだうえで、評価面談などの場で昇給や役割の拡大を相談します。具体的な進め方は次の章で解説します。
給料を上げるための1年間の行動計画
| 時期 | やること |
|---|---|
| 4〜5月 | 給与規程と評価制度を確認し、評価面談で目標を設定する。役割(教育・委員会など)を引き受ける |
| 6〜9月 | 目標に向けた取り組みを進め、実績を数字で記録する。処遇改善加算の配分方法を確認する |
| 10〜11月 | 中間面談で進み具合を報告し、不足があれば軌道修正する |
| 12〜2月 | 実績をまとめ、次年度の役割や処遇について相談する |
| 3月 | 評価の結果を確認し、次年度の目標につなげる。見込みがなければ転職の情報収集を始める |
※年度の区切りや評価の時期は職場によって異なります。
大切なのは、1年を通して「記録→報告→相談」を繰り返すことです。評価の時期だけ頑張っても、実績は伝わりにくいものです。
昇給の相談の切り出し方
- 実績を数字でまとめる担当件数・単位数、教育した新人の数、委員会での成果、加算の算定への貢献などを整理します。
- 相場を調べる同じ地域・同じ経験年数の求人や統計で、自分の給料の位置を確認します。
- タイミングを選ぶ評価面談や、年度の予算を決める前の時期に相談します。
- 「お願い」ではなく「相談」として伝える「今後さらに役割を担いたいので、評価や処遇について相談させてください」と前向きに切り出します。
- 次の目標を確認するすぐに上がらない場合は、何をすれば上がるのかを具体的に聞き、次の目標として共有します。
「この1年で新人2名の指導を担当し、委員会では転倒予防の手順を整備しました。今後も教育や部署の運営に関わりたいと考えています。評価の基準と、どのような役割を担えば処遇に反映されるかを教えていただけますか」

昇給の話をすると、印象が悪くなりませんか?

不満をぶつける言い方だとそうなるね。でも、実績と今後の意欲をセットで伝えて「どうすれば評価されるか」を聞く形なら、前向きな相談として受け止めてもらえるよ。
給料が上がらない職場を見極めるサイン
- 給与規程や評価の基準を見せてもらえない
- 評価面談がない、または形だけで処遇に反映されない
- 役職のポストが埋まっていて、今後も空く見込みがない
- 処遇改善加算を算定していない、またはリハ職に配分されない理由の説明がない
- 相談しても「みんな同じだから」と具体的な答えがない
こうしたサインが重なる場合は、今の職場で努力を続けても給料が上がる見込みは小さいかもしれません。その場合は、転職も含めて選択肢を広げましょう。情報収集だけなら今日からでも始められます。
今の職場で上げるか転職するかの判断基準
| 今の職場で上げる | 転職を検討する |
|---|---|
| 評価の基準が明確で、実績が処遇に反映されている | 評価の基準があいまいで、何年も昇給がほとんどない |
| 数年以内に役職につける見込みがある | 役職のポストが空く見込みがない |
| 退職金や賞与が安定している | 賞与や退職金が少なく、改善の見込みがない |
| 職場の人間関係や働き方に満足している | 給料以外の不満も大きい |
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よくある質問
単位数を増やせば給料は上がりますか?
単位数が評価の項目にある職場では、評価につながることがあります。ただし、単位数だけを増やしても、給与規程上の昇給額が小さければ大きくは上がりません。質や教育、運営への貢献も含めて評価される行動を意識しましょう。
同期より給料が低いのですが、理由を聞いてもいいですか?
個人の給料の比較を直接聞くより、「自分の評価がどのように決まっているか」「何をすれば上がるか」を聞くほうが建設的です。評価の基準が説明されれば、次の行動を決めやすくなります。
副業で収入を増やすのはどうですか?
就業規則で認められていれば、有効な方法です。複数の職場で雇用される場合は労働時間が通算されるため、本業に影響が出ないよう時間と体調を管理しましょう。
管理職になりたくない場合、給料を上げる方法はありますか?
専門職としての等級を設けている職場では、管理職にならなくても専門性で昇格できることがあります。認定資格の取得や院内講師などの役割で評価を積み上げましょう。そうした仕組みがない職場では、専門性を評価する職場への転職も選択肢です。
評価面談で何を準備すればいいですか?
目標ごとの達成状況、数字で示せる実績、うまくいかなかったことと改善策、次に担いたい役割の4点をまとめておくと、短い面談でも要点を伝えられます。
まとめ|理学療法士・作業療法士の給料は「仕組みを知って評価される行動」で上げる
理学療法士・作業療法士の給料は、報酬の上限や役職の少なさから、何もしなければゆるやかにしか上がりません。給与規程と評価制度を確認し、評価される目標を立て、役職に近づく役割を引き受け、事業所の収入に貢献し、処遇改善加算の配分を確認しましょう。実績を数字でまとめて前向きに相談しても上がる見込みがない場合は、転職も含めて選択肢を広げることが大切です。
- 4職種の年収の伸びは1年あたり約5万円とゆるやか
- 給与規程・評価制度・役職・資格手当・処遇改善の配分を確認する
- 部署の課題を解決する目標、役職につながる役割、収入への貢献が評価につながる
- 昇給の相談は実績と意欲をセットにし、「どうすれば上がるか」を聞く
- 上がらないサインが重なれば転職も検討する
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種第5表(e-Stat)
- 厚生労働省 社会保障審議会介護給付費分科会(第253回)資料1「令和8年度介護報酬改定について」
- e-Gov法令検索「労働基準法」
※2026年10月時点で確認した情報です。制度は改定されるため、算定・運用の際は最新の通知・Q&Aと指定権者(都道府県・市町村)の案内をご確認ください。


