理学療法士は給料が安い？経験年数別の昇給の実態と上げ方

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「理学療法士って、やっぱり給料が安いの？」「毎年の昇給が数千円で、このままで大丈夫か不安」——理学療法士として働く中で、給料や昇給に悩む人は少なくありません。一方で、「思ったほど安くない」という声もあり、実際のところがわかりにくいテーマです。

この記事では、厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」から、経験年数ごとに給料がどう伸びるのかを整理し、昇給の実態をデータで確認します。そのうえで、給料が安いと感じる理由と、給料を上げるための具体的な方法を、現場で働く理学療法士の目線で解説します。

理学療法士の給料は安い？公的統計での結論

賃金構造基本統計調査では、理学療法士は「理学療法士，作業療法士，言語聴覚士，視能訓練士」としてまとめて集計されています。令和7年の調査（企業規模10人以上、男女計）では、月額（きまって支給する現金給与額）30万9,900円、年間賞与など71万7,200円で、年収に換算すると約444万円（平均年齢36.2歳）です。

国税庁の「令和6年分 民間給与実態統計調査」では、給与所得者の平均給与は478万円でした。調査の方法が違うため単純には比べられませんが、「極端に安い」わけではないものの、高いともいえない水準というのが実際のところです。看護師（約525万円）や薬剤師（約567万円）など、ほかの医療職と比べると低めです。詳しい比較は理学療法士の年収は低い？の記事で解説しています。

新人PT

平均が444万円なら、そんなに悪くない気もしますね。

ベテランPT

平均だけ見るとね。でも本当に気になるのは「これから先、どれくらい上がるか」じゃないかな。そこで経験年数ごとのデータを見てみよう。

経験年数別にみる理学療法士の給料の伸び方

同じ調査で、経験年数ごとの所定内給与額（残業代などを除いた月の給与）と年間賞与をみると、次のとおりです（企業規模10人以上、男女計）。

※年収の試算は「所定内給与額×12か月＋年間賞与など」で計算した概算です。

経験1〜4年と10〜14年を比べると、月の所定内給与の差は約4万5千円です。この2つの区分の間はおよそ10年なので、単純に割ると1年あたりの伸びは4千円台という計算になります。毎年の昇給が数千円という実感は、統計から見ても大きく外れていないといえます。

職場の規模で昇給の幅は変わる

同じ調査で、経験1〜4年と15年以上の所定内給与額を、企業規模別に比べてみます。

経験の浅いうちは、小規模な職場のほうが月給はやや高い傾向があります。一方で、経験を重ねたときの伸びは、規模の大きい職場のほうが大きいという結果です。賞与も規模の大きい職場ほど多い傾向があり、長く勤めるほど職場による差が広がります。

新人PT

最初の給料だけで職場を選ぶと、後で差が出るんですね。

ベテランPT

そうなんだ。求人票では初任給ばかり見てしまいがちだけど、昇給のしくみや、10年目の人がどれくらいもらっているかを聞いておくと、将来の見通しが立てやすいよ。

理学療法士の給料が安いと感じる理由

特に、新人でもベテランでもリハビリの料金が同じという点は、リハビリ職ならではの構造です。経験を積んでも売上が大きく変わらないため、給料にも反映されにくくなります。

これからの給料はどうなる？賃上げの動き

リハビリ職の給料は報酬制度の影響を受けますが、近年は賃上げを後押しする動きもあります。令和6年度の診療報酬改定では、医療機関で働く職員の賃上げを目的とした「ベースアップ評価料」が新設され、理学療法士などのリハビリ職も対象となる職種に含まれています。

ただし、評価料を算定するかどうかや、職員にどう配分するかは医療機関ごとに異なります。自分の職場で賃上げの取り組みがあるか、給与明細や職場の説明で確認してみるとよいでしょう。介護保険の事業所では、介護職員等処遇改善加算の配分のしかたが事業所によって違うため、リハビリ職への配分があるかどうかも職場ごとに異なります。

理学療法士が給料を上げる6つの方法

1. 勉強して評価される専門性を身につける

専門性を高めることは、すぐに給料に反映されなくても、役職や転職での評価につながります。忙しい中で学ぶなら、オンラインセミナーを活用するのも一つの方法です。

2. 資格を取って希少性を上げる

ケアマネジャーや呼吸療法認定士など、理学療法士の資格と組み合わせられる資格があります。資格手当がある職場では、直接給料に反映されることもあります。どの資格を選ぶかは理学療法士が取るべき資格の記事を参考にしてください。

3. 給与水準や昇給のしくみがよい職場に転職する

統計でみたように、職場によって昇給の幅や賞与には差があります。訪問リハビリなど、件数に応じた手当がある職場もあります。転職を考えるときは、初任給だけでなく、昇給の実績や賞与、退職金まで確認しましょう。

4. 役職を目指す

主任や科長などの役職に就くと、役職手当で給料が上がります。事業所の拡大が続いている職場や、管理職の世代交代が近い職場では、チャンスが広がります。

5. 副業をする

休日の非常勤勤務や執筆、情報発信など、理学療法士の知識を生かした副業もあります。就業規則で副業が禁止・許可制になっている職場や、法律で兼業が制限される公務員もあるため、必ず事前に確認しましょう。詳しくは副業の記事で紹介しています。

6. 独立・開業する

自費のリハビリやコンディショニング、リハビリ特化型のデイサービスなどで独立する道もあります。収入の上限は広がりますが、経営や集客の知識が必要で、収入が安定するまで時間がかかることもあります。

今の職場の昇給を確認する方法

1. 賃金規程を確認する給与表や昇給の基準、役職手当の金額が書かれているかを見る
2. 自分の昇給の記録を見る過去数年分の給与明細で、基本給がいくら上がったかを確認する
3. 先輩の給与の目安を知る10年目、15年目の人がどのくらいの給与かを把握する（聞ける範囲で）
4. 統計と比べる経験年数が同じ区分の平均と比べ、自分の位置を知る
5. 今後の方針を決める今の職場で役職を目指すか、職場を変えるかを考える

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