リハビリテーション会議とは？構成員・頻度・進め方・記入例まで徹底解説

「リハビリテーション会議って、結局なにを話す場なの？」「誰を呼べばいいの？」「どのくらいの頻度でやればいい？」——訪問リハビリや通所リハビリの現場では、リハビリテーション会議に戸惑う声が後を絶ちません。

リハビリテーション会議は、リハビリテーションマネジメント加算の算定や「12月超減算」の回避に直結する、避けては通れない会議です。この記事を読めば、リハビリテーション会議の目的・構成員・頻度・進め方・会議録の記入例まで、現場でそのまま使える知識が一通り身につきます。新人PTさんも、これを読めばもう会議は怖くありません。

リハビリテーション会議とは？まずは基本を押さえよう

リハビリテーション会議とは、訪問リハビリテーションや通所リハビリテーションを利用する人について、本人・家族と多職種が集まり、リハビリの方針や内容を共有・検討する会議です。

単なる情報交換の場ではありません。リハビリテーション会議そのものが、加算の算定要件・減算の回避要件として位置づけられている点が最大の特徴です。つまり「開けばよい」のではなく、「要件を満たす形で開く」ことが求められます。

リハビリテーション会議が関係する主な加算・減算は、次のとおりです。

リハビリテーション会議の目的｜なにを話し合う会議？

リハビリテーション会議で話し合う内容（協議内容）は、大きく次の4つに整理できます。

• アセスメント結果など、利用者の状態に関する情報の共有
• 多職種が協働するための支援方針の確認
• 具体的なリハビリテーションの内容の検討
• 構成員どうしの連携方法の確認

リハビリテーション会議の構成員｜誰が参加する？

リハビリテーション会議の構成員は、利用者本人とその家族を基本としつつ、ケアに関わる多職種で構成します。

基本となる構成員

本人・家族／医師／理学療法士・作業療法士・言語聴覚士／介護支援専門員（ケアマネジャー）／居宅サービス計画に位置づけたサービス担当者／看護師・准看護師／介護職員／介護予防・日常生活支援総合事業のサービス担当者／保健師 など。

必要に応じて加わる職種

歯科医師／管理栄養士／歯科衛生士 など、利用者の状態に応じて参加を求めます。

リハビリテーション会議の開催頻度｜サービス別早見表

リハビリテーション会議の開催頻度は、サービスの種類や算定する加算によって異なります。下の早見表で確認しましょう。

リハビリテーション会議はオンライン開催できる？

リハビリテーション会議は、テレビ電話などのオンライン会議システムを使って開催することが認められています。遠方の家族や多忙な医師も参加しやすくなり、日程調整のハードルが下がるのは大きなメリットです。

ただし、オンライン開催では次のルールを守る必要があります。

• 利用者本人や家族が参加する場合は、オンライン利用について本人等の同意を得る
• 個人情報保護や医療情報システムの安全管理に関する国のガイドラインを遵守する

リハビリテーション会議の進め方｜当日までの7ステップ

ここでは、リハビリテーション会議を実際に進める流れを7ステップで紹介します。あくまで一例ですが、はじめて司会を任されたときの「台本」としても使えます。

1. 事前準備日程調整を行い、リハビリテーション計画書・経過記録・本人や家族の要望などの資料を準備。アジェンダ（議題）を作成して参加者へ事前共有する。
2. 会議の開始出席者の確認とあいさつ、会議の趣旨説明を行い、利用者の最新の状態を報告する。
3. 支援方針の検討本人・家族の希望と目標を再確認し、各専門職が意見を出し合って支援方針を決定する。
4. リハビリ内容の具体化リハビリの内容・頻度・期間を設定し、他サービスとの連携方法と役割分担を確認する。
5. 情報共有事項の確認体調変化の注意点、自宅環境の改善案、家族への指導内容などを整理する。
6. 次回会議の設定次回の開催日時を決め、次回までに検討すべき課題を明確にする。
7. 会議録の作成と共有出席者・議論内容・決定事項を記録し、関係者へ共有して内容を確認してもらう。

リハビリテーション会議録の記入例｜訪問・通所リハ別

リハビリテーション会議を実施したら、その内容をリハビリテーション会議録として残す必要があります。ここでは記入例を、訪問リハ・通所リハそれぞれで紹介します。

訪問リハビリテーションの会議録 記入例

通所リハビリテーションの会議録 記入例

要支援の人の「12月超減算」とリハビリテーション会議

通所リハビリ・訪問リハビリともに、要支援の利用者に対して、利用開始月から12か月を超えて介護予防リハビリテーションを提供すると報酬が減算されます。これを「12月超減算」と呼びます。

ただし、次の2つの要件を両方満たせば、12月超減算を回避できます。そのうちの一つが、リハビリテーション会議です。

• 3か月に1回以上リハビリテーション会議を開催し、専門的な見地から利用者の状況を構成員と共有し、会議内容を記録するとともに、状態の変化に応じてリハビリテーション計画を見直していること
• 利用者ごとのリハビリテーション計画書などの情報を国（LIFE）に提出し、その情報を活用してリハビリテーションを提供していること

リハビリテーション会議のよくある質問

リハビリテーション会議は本人が欠席してもよい？

なるべく参加することが望ましいですが、状況によっては本人の欠席もやむを得ません。欠席した場合は、後から会議の内容を本人・家族と共有しましょう。

医師が欠席してもよい？

原則として医師の召集は必要ですが、事情があって欠席することは認められます。ただし、加算によっては医師による説明や同意が要件になっている場合があるため、算定する加算の要件は必ず満たすようにしましょう。

ケアマネジャーが欠席してもよい？

きちんと召集したうえで、どうしても参加できない場合はケアマネジャーの欠席も差し支えありません。欠席した担当者へは速やかに内容を共有します。

参加できない人には「照会」が必要？

サービス担当者会議とは異なり、リハビリテーション会議では照会は不要です。ただし、欠席した居宅サービス等の担当者には、速やかに情報共有を図る必要があります。

サービス担当者会議をリハビリテーション会議として扱える？

サービス担当者会議からの一連の流れで、リハビリテーション会議と同様の構成員により、専門的な見地から利用者の状況を共有した場合は、リハビリテーション会議を行ったものとして差し支えないとされています。

訪問リハと通所リハを併用している場合、会議を合同開催できる？

居宅サービス計画に訪問リハと通所リハの両方が位置づけられ、それぞれの事業者が主体となって情報共有・計画作成を行うのであれば、リハビリテーション会議を合同で開催しても差し支えありません。

リハビリテーション会議でリハ職（PT・OT・ST）が意識したい3つのこと

リハビリテーション会議は、リハ職にとって「自分たちの専門性をチームに伝える数少ない場」です。次の3点を意識するだけで、会議での発言がぐっと伝わりやすくなります。

1. 結論から短く報告する

医師やケアマネジャーは時間が限られています。経過を時系列でだらだら話すのではなく、「結論→根拠→お願いしたいこと」の順で話すと、会議が締まります。専門用語は「立ち上がり動作＝椅子から立つ動き」のようにかみ砕きましょう。

2. 「できるようになったこと」を必ず伝える

課題ばかりを並べると、本人・家族のモチベーションは下がります。小さな変化でもよいので、改善した点を具体的に共有しましょう。前向きな情報は、家族の自宅練習への協力にもつながります。

3. 目標と生活をつなげて話す

「歩行距離が伸びた」だけでは、生活のイメージが湧きません。「歩行距離が伸びたので、近所のスーパーまで一人で買い物に行けそうです」のように、数値や訓練内容を本人の生活場面に翻訳して伝えるのがリハ職の腕の見せどころです。

まとめ｜リハビリテーション会議は「事前準備」で決まる

リハビリテーション会議は、ルールを知って準備さえ整えれば、決して難しい会議ではありません。最後に要点を振り返りましょう。