医療保険の訪問リハビリを徹底解説！（条件・料金・回数・対象疾患など）

2024年12月28日2026年5月25日

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「医療保険の訪問リハビリって、そもそも何？」「介護保険の訪問リハとどう違うの？」——訪問リハビリには医療保険と介護保険の2つがあり、医療保険のほうは特に分かりにくいと感じる方が多いものです。

この記事では、医療保険の訪問リハビリ（C006 在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料）について、対象となる条件・料金・回数・対象疾患・介護保険との違いまで、制度をわかりやすく解説します。

この記事でわかること

医療保険の訪問リハビリとは？

医療保険の訪問リハビリは、正式には「C006 在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料」といいます。

提供できるのは病院・診療所のみです（介護老人保健施設や介護医療院などからは提供できません）。

正直なところ、医療保険の訪問リハビリは「提供しにくく・利用しにくい」サービスです。算定要件が厳しく、対象となる人がかなり限られているためです。順に詳しく見ていきましょう。

医療保険の訪問リハビリを受けられるのは、原則として次の「パターン①」に当てはまる人です。

パターン	条件
パターン①（原則）	下記をすべて満たす場合：①在宅で療養している ②介護保険の認定を受けていない ③通院が困難（原則、訪問診療を受けている／例外あり） ④毎月の（訪問）診療がある（例外あり）
パターン②（例外的）	要支援・要介護の認定を受けているが、バーセル指数またはFIMが5点以上悪化し、頻回のリハビリが必要と医師が認めた場合に、一定期間に限り可能

ポイントは、介護保険の認定を受けていない人が対象という点です。介護保険の認定を受けている人は、原則として介護保険の訪問リハビリが優先されます。

新人PT

医療保険の訪問リハって、あまり見かけないと思っていました。

ベテランPT

そう、対象がとても狭いんだ。多くの高齢者は介護保険の認定を受けているから、介護保険の訪問リハになる。医療保険は「介護保険を使えない人」のための制度と覚えておこう。

C006の算定要件は厚生労働省の通知で細かく定められています。実務上、特に押さえておきたいポイントを整理します。

注意

診療報酬の算定要件や点数は、改定によって変更されることがあります。実際の算定にあたっては、必ず厚生労働省の最新の診療報酬点数表・通知、および担当の地方厚生局の案内で確認してください。

C006 在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料（1単位）の点数は、次のとおりです（令和6年度診療報酬改定時点）。

区分	点数（1単位＝20分）
同一建物居住者以外の場合	300点
同一建物居住者の場合	255点

診療報酬は「1点＝10円」で計算します。同一建物居住者以外の場合、20分の訪問で300点＝3,000円、40分（2単位）で6,000円、60分（3単位）で9,000円が目安です（自己負担割合に応じた額を負担します）。なお、訪問にかかった交通費は患家の負担（実費）とされています。

医療保険の訪問リハビリでは、厳密には「指示書」という決まった書式は必須ではありません。ただし、医師の指示そのものは必ず必要です。

そのため、指示があったことを記録として残す意味で、「指示書」という形をとっておくことをおすすめします。様式に決まりはないため、事業所オリジナルのもので問題ありません。

場面	回数の限度
原則	週6単位（1単位20分＝週120分）まで
退院日から3か月以内	入院先の医師の指示にもとづき、週12単位（週240分）まで
急性増悪等で頻回の指導が必要なとき	6か月に1回、診療日から14日以内の期間で、14日を限度に1日4単位まで

なお、末期の悪性腫瘍の患者の場合は、週6単位の限度の例外とされています。

医療保険の訪問リハビリの対象になりやすいのは、64歳以下で、介護保険の16の特定疾病以外の疾患により、訪問診療が必要なほど重度の状態にある人です。

たとえば「50歳代で頸髄損傷があり、寝たきりの状態」といったケースが典型例です。高齢者の多くは介護保険の認定を受けるため、医療保険の訪問リハビリの対象になるのは、こうした限られた人たちです。

訪問リハビリには医療保険と介護保険の2種類があります。病院・診療所が行う訪問リハビリでは、原則として介護保険が優先されるというルールがあります。