訪問リハビリを利用できる介護度は？要支援との違いと利用者割合

「要支援でも訪問リハビリは使えるの？」「要介護度が軽いと使えないって聞いたけど本当？」——訪問リハビリの利用を考える家族や、ケアマネジャーからよく出る質問です。

結論からいうと、訪問リハビリは要介護1〜5と要支援1・2のすべての介護度で利用できます。ただし、要支援の人は「介護予防訪問リハビリテーション」となり、基本報酬の単位数や、12か月を超えたときの減算など、要介護とは異なるルールがあります。この記事では、介護度ごとの違いと、実際にどの介護度の人が多く利用しているのかを、厚生労働省の資料をもとに整理します。

訪問リハビリを利用できる介護度は「要支援1〜要介護5」

介護保険の訪問リハビリは、要介護1・2・3・4・5、要支援1・2のいずれかの認定を受けていれば利用できます。介護度によって「使える・使えない」が分かれることはありません。

なお、介護度に関係なく、事業所の医師の指示と、通院が困難であること（または自宅で行う必要性があること）、ケアプランへの位置づけが必要です。

事業対象者は訪問リハビリを使えない

市町村の基本チェックリストで「事業対象者」と判定された人は、総合事業（介護予防・日常生活支援総合事業）のサービスは利用できますが、介護予防訪問リハビリテーションは利用できません。介護予防訪問リハビリは予防給付のサービスで、要支援1・2の認定が必要だからです。訪問リハビリを使いたい場合は、要介護認定の申請を検討しましょう。

要介護と要支援の訪問リハビリの違い

介護予防訪問リハビリと訪問リハビリは、内容は似ていても、制度上のルールにいくつか違いがあります。

要支援の12か月超の減算

介護予防訪問リハビリは、利用開始月から12か月を超えて提供する場合、1回につき30単位の減算があります。ただし、3月に1回以上リハビリテーション会議を開催して計画を見直し、計画書などの情報をLIFE（科学的介護情報システム）に提出・活用している場合は減算されません。要支援の人は、期間を区切って目標を達成し、通所系サービスや地域の活動につなげていくことが想定されています。

訪問リハビリの介護度別の利用者割合

厚生労働省の資料（介護給付費等実態統計、令和7年4月審査分）によると、訪問リハビリの受給者は約15万人です。介護度別の割合は次のとおりです。

最も多いのは要介護2で、要介護1・2を合わせると約4割を占めます。要支援1・2も合わせて約2割です。

軽度の利用者が増える傾向

同じ資料の推移を見ると、要支援1・2、要介護1の割合は年々増え、要介護3〜5の割合は減る傾向にあります。訪問リハビリが、重度の人の機能維持だけでなく、軽度の人の生活機能の向上や自立支援の役割を強めていることがうかがえます。

介護度別にみた訪問リハビリの役割

同じ介護度でも、病気や生活環境によって必要な支援は大きく異なります。上の表はあくまで目安として、本人の希望や生活の目標に合わせて計画を立てることが大切です。

要支援の人が訪問リハビリを使うときのポイント

要支援の人は、要介護の人に比べて区分支給限度基準額が小さく、利用できるサービスの量に限りがあります。そのため、介護予防訪問リハビリを使うときは、「何を、いつまでに、どこまでできるようにするか」を具体的に決めて、期間を区切って関わることが大切です。

• 目標を生活行為で決める：「スーパーまで歩いて買い物に行く」「浴槽をまたいで入浴する」など、本人がしたい生活行為を目標にする
• 自主練習を組み込む：訪問のない日に本人が続けられる運動や動作の練習を、具体的に伝える
• 総合事業や地域の活動とつなぐ：通所型サービスや通いの場など、訪問リハビリ終了後の行き先をあらかじめ考えておく
• 12か月を見すえる：長く続ける場合は、3月に1回以上のリハビリテーション会議とLIFEへの提出で減算を避けられるよう、体制を整えておく

介護予防の訪問リハビリは、「ずっと続けるサービス」ではなく、生活機能を高めて地域での暮らしに戻るための足がかりと考えると、目標設定や終了の判断がしやすくなります。

介護度が変わったときの手続き

認定の更新や区分変更で介護度が変わると、訪問リハビリにも影響があります。特に、要支援⇔要介護をまたぐ変更では、サービスの種類そのものが変わるため注意が必要です。

• 要支援→要介護：介護予防訪問リハビリから訪問リハビリに切り替わる。ケアプランの作成者も地域包括支援センターなどから居宅介護支援事業所に変わることが多い
• 要介護→要支援：訪問リハビリから介護予防訪問リハビリに切り替わる。12か月超の減算の起算にも注意
• 要介護度の変更（例：要介護1→3）：サービスの種類は変わらないが、区分支給限度基準額が変わるため、回数やほかのサービスとの組み合わせを見直す

いずれの場合も、医師の診療にもとづいて計画を見直し、利用者に説明して同意を得ることが必要です。

よくある質問

要支援1でも訪問リハビリを使えますか？

使えます。要支援1・2の人は介護予防訪問リハビリテーションとして利用できます。ただし、通院や通所系サービスで同様のリハビリが受けられる場合は通所系が優先されるという考え方があるため、自宅で行う必要性をケアプランで整理します。

介護度によって訪問リハビリの料金は変わりますか？

要介護1〜5の間では基本報酬（308単位）は同じです。要支援1・2は298単位です。通所介護や通所リハビリのように、介護度が重いほど基本料金が高くなる仕組みではありません。実際の負担額は、加算・減算や地域区分、自己負担割合によって変わります。

要介護認定が「非該当（自立）」だった場合は？

介護保険の訪問リハビリは利用できません。通院が困難で医師が必要と判断すれば、医療保険の訪問リハビリを利用できる場合があります。主治医に相談してください。

区分変更の申請中は、どちらのサービスとして利用しますか？

結果が出るまでの扱いは、見込みの介護度で暫定的にケアプランを作成して対応するのが一般的です。結果によって請求するサービスが変わるため、ケアマネジャーや地域包括支援センター、保険者と連携して確認しましょう。

要介護5でも訪問リハビリを受ける意味はありますか？

あります。重度の人では、関節が固くなるのを防ぐ、座る時間を増やす、床ずれを予防するといった目的に加え、家族やヘルパーへの介助方法の指導、福祉用具の選定などで、本人と介護者の負担を減らす役割があります。

まとめ｜訪問リハビリは要支援1から利用でき、介護度でルールが変わる

訪問リハビリは要支援1〜要介護5のすべての介護度で利用できます。要支援は介護予防訪問リハビリとして、基本報酬や12か月超の減算などのルールが異なります。介護度ごとの役割の違いを理解し、本人の目標に合わせた計画を立てましょう。