訪問リハビリテーションの加算一覧｜単位数と要件・減算まとめ

「訪問リハビリの加算って、全部でいくつあるの？」「うちの事業所が取れていない加算はないだろうか」——訪問リハビリの管理者や、請求を担当する事務職員、現場のPT・OT・STにとって、加算の全体像を把握しておくことは、事業所の運営にも、利用者への説明にも欠かせません。

この記事では、介護保険の訪問リハビリテーション・介護予防訪問リハビリテーションの加算と減算を一覧で整理し、それぞれの単位数と主な要件を、厚生労働省の資料（令和6年度介護報酬改定、令和8年度期中改定を反映）をもとにまとめます。個別の加算の詳しい解説記事へのリンクもあわせて紹介します。

訪問リハビリの基本報酬

加算を見る前に、基本報酬を確認しておきましょう。

訪問リハビリの加算一覧（要介護）

介護予防訪問リハビリの加算・減算（要支援）

介護予防訪問リハビリでは、要介護の訪問リハビリと算定できる加算が一部異なります。

訪問リハビリの減算一覧

算定率から見る訪問リハビリの加算の活用状況

厚生労働省の資料（令和7年10月サービス提供分）から、主な加算・減算を算定している事業所の割合を見てみましょう。

リハマネ加算は（イ）と（ロ）を合わせると半数近くの事業所が算定している一方、令和6年度改定で新設された退院時共同指導加算、口腔連携強化加算、認知症短期集中リハビリテーション実施加算は、まだ算定している事業所が少ないことがわかります。医療機関や歯科との連携体制を整えることで、算定の余地がある加算といえます。

区分支給限度基準額の枠外になる加算

加算の中には、区分支給限度基準額の計算に含めない（枠外）ものがあります。利用者がほかのサービスを使える量に影響しないため、ケアマネジャーとの調整の際に知っておくと役立ちます。

• 特別地域訪問リハビリテーション加算
• 中山間地域等における小規模事業所加算
• 中山間地域等に居住する者へのサービス提供加算
• サービス提供体制強化加算
• 介護職員等処遇改善加算

枠外の加算でも、利用者負担（1〜3割）は発生します。重要事項説明書で加算の内容と負担額を説明しておきましょう。

加算を算定するときの共通の注意点【実践編】

• 届出が必要な加算を確認する：体制にかかわる加算（サービス提供体制強化加算、地域に関する加算、移行支援加算など）は、指定権者への届出が必要
• 利用者への説明と同意：加算によって利用者負担が増えるため、重要事項説明書や計画書で説明し、同意を得る
• 要件の記録を残す：リハビリテーション会議の記録、情報提供の記録、研修記録など、要件を満たした根拠を残す
• ケアプランへの反映：サービス利用票に加算が正しく反映されているか、ケアマネジャーと確認する
• 改定ごとに見直す：報酬改定で単位数や要件が変わるため、改定のたびに算定状況を点検する

よくある質問

訪問リハビリに初回加算はありますか？

介護保険の訪問リハビリには、訪問看護の初回加算のような加算はありません。利用開始時の集中的な関わりは、短期集中リハビリテーション実施加算などで評価されます。

一番算定されている加算は何ですか？

厚生労働省の資料（令和7年10月サービス提供分、事業所ベースの算定率）では、短期集中リハビリテーション実施加算が32.7％、リハビリテーションマネジメント加算（ロ）が30.6％、（イ）が16.2％、移行支援加算が20.9％、退院時共同指導加算が8.6％でした。一方、認知症短期集中リハビリテーション実施加算は0.7％、口腔連携強化加算は1.0％と、算定がまだ少ない加算もあります。なお、診療未実施減算を算定している事業所は22.1％でした。

処遇改善加算はPT・OT・STの給与に反映されますか？

令和8年度の期中改定では、処遇改善加算の対象が介護従事者に拡大され、訪問リハビリにも新設されました。加算額の配分方法は事業所が定める賃金改善の計画によるため、具体的な反映方法は事業所に確認してください。

加算を算定し忘れていた場合、さかのぼって請求できますか？

届出が必要な加算は、届出の受理状況によって算定できる時期が決まるため、届出前の分をさかのぼって算定することはできません。届出が不要な加算で請求漏れがあった場合の扱いは、国保連の請求の期限なども関係するため、指定権者や国保連に確認してください。

まとめ｜訪問リハビリの加算は「全体像」を押さえて正しく算定する

訪問リハビリには、リハビリの質を評価する加算、医療との連携を評価する加算、地域や体制に関する加算など、多くの加算があります。要介護と要支援で算定できる加算が異なる点や、減算の仕組みもあわせて理解し、要件を満たした記録を残したうえで正しく算定しましょう。